優勝はアルゼンチンかフランスか？　FIFAワールドカップカタール2022、E組第３戦で強豪・スペインを見事に破り、予選を１位で突破した日本代表チーム。決勝トーナメント１回戦でクロアチアに敗れましたが、私たちに大きな感動を与えてくれました。

日本代表のスペイン戦での奇跡の勝利をはじめ、森保ジャパンの采配については、私たちNTMCが提唱する全員経営との共通点があることを実感しています。

12月8日の讀賣新聞の記事には、「森保が短距離走になぞらえたのは、チームづくりのポイントだ。個の力をロスなくつなぎ合わせ、総合力をいかに大きく出来るかが、世界で戦うカギになると考えた」と、「和」を大切にしている森保監督のマネジメント手法が紹介されていました。

同記事に掲載されていた次の一節は、まさに全員経営との共通点そのものなのです。

『中堅の5人が「戦い方を話し合いたい」と（森保監督のところへ）訪れ、ゲームへの入り方、スコアや戦況に応じた試合の進め方など、一つ一つ話し合った。森保（監督）は「こんなに細部まで決めていいのか」と驚きを感じつつ、答えを出していった。選手を戦術で縛りつけるのは好まなかったが、大事なのは選手に力を100%発揮させること。』

森保ジャパンがいかに「和」を大事にしているかがよく伝わってきます。同記事には「個の力をロスなくつなぎ合わせ、総合力をいかに大きく出来るかが、世界で戦うカギになると考えた」と書き記されていましたが、この取り組みこそ全員経営そのものなのです。

NTMCが提唱する全員経営には、森保ジャパンと同様に「和」を大事にする仕組みが取り入れられています。それは、社内に「チーム」と呼ばれる小さな組織を数多く作り、それぞれのチームが結束力を高め、さらにチーム同士の連携を強化して、生産性の向上と創意工夫を行い、高い収益を目指す仕組みをつくるからです。

その目的は、役員幹部のみではなく中間管理職や一般社員、更には派遣社員、契約社員、パート、アルバイトに至る人達の力を経営に活かしていける環境をつくることです。このような環境をつくることで、パートやアルバイトの人たちにも経営に参画している感覚を自然な形で身に付けてもらうのです。

なお、全員経営という表現を使うと、「自立すること」「指示待ちにならないこと」「経営者の立場で考えること」「皆が参加して決めること」などの概念・考え方・スローガン・精神論として捉える人が少なくありません。一方、NTMCの全員経営では、各々の組織が日々の仕事の結果が収入や利益として算出され、全社員が実感できる仕組みをつくります。

また、このような仕組みをつくることで、一人一人の社員が経営者のような感覚で会社のことを考え、提案・発言できる環境をつくれるのが特徴でもあります。結果として、前向きの提案が一人一人の社員から日常的にあがるようになります。その提案が受け入れられ、実行するようになれば社員がさらにイキイキするようになります。このような形でチームの士気が高まっていくのです。

ちなみに、このアプローチは上からの指示で社員が動くこととは明らかに異なります。

多くの会社、特に中小企業においては、多くの社員が常に受身の状態で、上長から何かしらの指示が出るまで待っている、あるいは、言われるまで何もしないという状態になりがちではないでしょうか？

もしかしたら読者の中には、「職場に目安箱が設置されており、社員が自由に意見を投稿することができる」、あるいは、「一般社員も経営会議に参加しており、発言の機会を与えている」などと考えるかもしれません。しかし、それでは社員に主張の場を形式的に与えているにすぎません。「主張できる場」を設けたとしても、「社員がイキイキする」ことにはならないのです。

「和」の力を大事にし、かつ社員がイキイキする仕掛けをつくる全員経営には、もう一つ注目すべき特徴があります。それは、管理のためでなく、社員の自律が狙いであるということです。

全員経営は管理会計の一つに該当しますが、一般的な会計とは大きく異なる点があります。それは一般社員を管理するためのツールではないという点です。巷で目にする経営ツールの多くはマネジメント層向けのもので、上が下の者を管理する目的で活用されていないでしょうか？

一方の全員経営は、管理者が下の者を管理するというよりも、むしろ下の者に活用してもらうことを目的としています。利益という数字の見える化で刺激を受けた社員が自ら考え、行動が促されるようになるのです。

このように私たちが提唱している全員経営は、団体スポーツのチームのように試合に勝つためにチームが一致団結し、連係プレーを大切にして懸命に努力する姿によく似ています。その努力は、苦しい中にもやる気や楽しさ、さらには達成感を得るために惜しみなくなされるのです。

なお、森保監督のマネジメントとの共通点が多い全員経営の内容について、「もう少し知りたい！」「ウチの会社にも参考にできないか検討してみたい！」などお考えの方は、お手数ですがこちらのページにアクセスの上、ご希望の資料を請求していただければ幸いです。