今回のコラムでは、先月10日(土)の日本経済新聞に掲載された「JALとトヨタのPDCA 革新のサイクルを築け」というタイトルの記事を紹介しながら、「内発的動機付け」の重要性と実現方法について掘り下げていきます。
当記事には、「PDCAは1980年代ごろまでは日本企業の競争向上に貢献したが、デジタル化などで事業モデルが大きく変わり、業種や職場によっては効果を発揮しないケースも散見され始めた」との指摘がありました。記事の中で一橋大学の野中郁次郎名誉教授は、「欧米流の科学的管理手法への違和感や、ともすれば機械的、直線的な繰り返しに陥りかねない側面」に注意を喚起し、重要なのは「内発的動機づけだ」と強調していました。
では、内発的動機付けを促進するにはどうすれば良いでしょうか?記事によれば、「体の内側からふつふつのわき上がる心理的な欲求」が必要とのことで、「人間のモチベーションの源泉は外的、または物質的なインセンティブ(動機づけ)や罰則ではない」と述べられていました。そこでは、従業員が自らの仕事に意味と目的を見出すこと、そしてその成果が組織全体の目標とどう連動しているかを理解することが重要です。
私たちNTMCでは、管理会計の手法を用い、「一人時付加価値」という指標を活用することを提案しています。この指標の活用により、チームごとの会社への貢献度が可視化され、個々のチームが「稼ぐ」という面において組織(会社)全体にどのくらい影響を与えているかが明確になります。結果として、従業員は自分の業務が大きな価値を持つことを実感し、「頑張ろう!」という気になり、より一層の貢献が促されます。
ちなみに、このモチベーションの源泉は決して外的ではありません。物質的なインセンティブや罰則でもありません。「体の内側からふつふつのわき上がる心理的な欲求」なのです。
「一人時付加価値」の活用は、各個人が仕事における自分自身の位置づけや貢献度を理解することを助け、自らの業務にさらなる意義と満足を見いだすきっかけとなります。また、個々の成果がどのように組織全体の目標達成に貢献しているかが可視化されることで、従業員同士の協力や競争を健全な形で促進することにもなります。
また、「一人時付加価値」を高めようとすることで、従業員には自己成長の機会が提供され、組織は持続的な改善文化を育むことができます。このようにして、個人と組織の成長が相互に強化され、組織全体として強固な競争力を構築することになります。
つまり、「一人時付加価値」は、内発的動機付けを促進する強力なツールとなるのです。従業員が自ら進んで挑戦し、創造的に働くことを促すことで、組織は革新的なアイデアや解決策を生み出し続け、市場でのリーダーシップを確立していくようになります。そして、「全員で稼ごう!」という精神は、組織文化の中核となり、組織全体の成長と成功を後押しすることになります。
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